弊社で取組を支援する教育機関へのICT導入について、これまで言語化・モデル化が難しかった内容について、質的研究手法を用いて意思決定過程の抽出を行った研究論文が、IBM Community Japan 2024年ナレッジモール論文の「奨励賞・デジタルプラクティス賞受賞」を受賞しました。
受賞論文を含む、2024年ナレッジモール論文のすべての提出論文は、成果発表イベント「GO UNiTE 2024」でご覧いただけます。
論文概要
タイトル:教育現場への ICT 導入を促進する意思決定過程の質的研究
著者:戸簾隼人、上田隼也、サトウタツヤ、山中司
概要:本論文は,ICT 技術が教育機関に定着するまでのプロセスを明らかにすることを目的とした.さらに ICT 導入の意思決定に重要となる概念を探索的に発見した.研究方法として,2 つの教育機関を対象に半構造化インタビューとアンケート調査を実施し,質的研究手法を参考とした言語化と構造化による分析を行った.分析の結果「ICT 技術の本質的理解」をコアカテゴリとする 6 つのカテゴリが特定された.さらに,筆者らの実務経験に基づき,ICT 導入の意思決定に特に重要な 3 つの概念として「受益者の体験価値の創出」「意思決定者による役割の明示化」「受益者すり替えの認識」を提案した.本論文の成果は教育現場への ICT 導入・利活用に関して,より実践的な示唆を提供し,効果的なICT 技術の定着に貢献することが期待される.
奨励賞・デジタルプラクティス賞受賞
この度応募した2024年ナレッジモール論文では、「未来を創るテクノロジーで豊かな社会を実現する」というコミュニティの趣旨に合致した提言型論文を作成しました。審査の結果、弊社が提出した論文が提言型論文の中から、「奨励賞・デジタルプラクティス賞受賞」を受賞しました。
2024年ナレッジモール論文の受賞者を発表しました。…
なお、デジタルプラクティス賞を受賞したため、当該論文は情報処理学会の論文誌に後日掲載される予定です。
情報処理学会は、1960年の設立以来、めまぐるしく発展する情報処理分野のパイオニアとして、産業界・学界および官界の協力を…
受賞式の様子
今回の授賞式はメタバース空間内で行われました。
我々投稿者の顔写真を投影いただき、皆様の前で受賞の喜びを伝えることができました。
IBM Community Japan ディスクレーマ
本論文の著作権は、日本アイ・ビー・エム株式会社(IBM Corporation を含み、以下、IBM といいます。)に帰属します。
ワークショップ、セッション、および資料は、IBM またはセッション発表者によって準備され、それぞれ独自の見解を反映したものです。それらは情報提供の目的のみで提供されており、いかなる参加者に対しても法律的またはその他の指導や助言を意図したものではなく、またそのような結果を生むものでもありません。本論文に含まれている情報については、完全性と正確性を期するよう努力しましたが、「現状のまま」提供され、明示または暗示にかかわらずいかなる保証も伴わないものとします。本論文またはその他の資料の使用によって、あるいはその他の関連によって、いかなる損害が生じた場合も、IBM またはセッション発表者は責任を負わないものとします。 本論文に含まれている内容は、IBM またはそのサプライヤーやライセンス交付者からいかなる保証または表明を引きだすことを意図したものでも、IBM ソフトウェアの使用を規定する適用ライセンス契約の条項を変更することを意図したものでもなく、またそのような結果を生むものでもありません。
本論文で IBM 製品、プログラム、またはサービスに言及していても、IBM が営業活動を行っているすべての国でそれらが使用可能であることを暗示するものではありません。本論文で言及している製品リリース日付や製品機能は、市場機会またはその他の要因に基づいて IBM 独自の決定権をもっていつでも変更できるものとし、いかなる方法においても将来の製品または機能が使用可能になると確約することを意図したものではありません。本論文に含まれている内容は、参加者が開始する活動によって特定の販売、売上高の向上、またはその他の結果が生じると述べる、または暗示することを意図したものでも、またそのような結果を生むものでもありません。 パフォーマンスは、管理された環境において標準的な IBM ベンチマークを使用した測定と予測に基づいています。ユーザーが経験する実際のスループットやパフォーマンスは、ユーザーのジョブ・ストリームにおけるマルチプログラミングの量、入出力構成、ストレージ構成、および処理されるワークロードなどの考慮事項を含む、数多くの要因に応じて変化します。したがって、個々のユーザーがここで述べられているものと同様の結果を得られると確約するものではありません。
記述されているすべてのお客様事例は、それらのお客様がどのように IBM 製品を使用したか、またそれらのお客様が達成した結果の実例として示されたものです。実際の環境コストおよびパフォーマンス特性は、お客様ごとに異なる場合があります。
IBM、IBM ロゴは、 米国やその他の国における International Business Machines Corporation の商標または登録商標です。他の製品名およびサービス名等は、それぞれ IBM または各社の商標である場合があります。現時点での IBM の商標リストについては、ibm.com/trademark をご覧ください。